強い組織作りの処方箋：②失敗例3つから学ぶ、活きた企業理念作成法

強い組織を作るには、メンバーが組織に対して共通の価値観や認識を持つ必要があります。

そこで重要となるのが「企業理念」ですが、残念ながらほとんどの企業が活用出来ていません。よくある失敗事例を反面教師にして、活きた企業理念を作成しましょう。

何故、企業理念を作らなければならないのか？

そもそも論になりますが、何故「企業理念（経営理念）」や「ビジョン」といったものを作る必要があるのでしょうか？

人間は多様な価値観を持ち、自分の価値観に基づいて行動する生き物です。
そのため、個人の価値観を他人が変えることは非常に困難です。

しかし、プライベートはともかく仕事中には「組織の価値観」について認識を合わせて貰わなければパフォーマンスは上がりません。

組織の価値観を示し、認識を合わせる為に必要なものが企業理念やビジョンです。
ここまでは、ほとんどの経営者が「そんなことは分かっている」と答えます。
「企業理念は作成済みで、従業員にも周知している」とも。

では、何故組織運営が上手くいかないのでしょうか？
その理由は、あなたが作った企業理念がよくある失敗事例に当てはまっているからかもしれません…

よくある失敗事例：①理念や指針が多過ぎる

ではさっそく、よくある失敗事例を見ていきましょう。
1つ目の事例は、「理念や指針が多過ぎる」こと。

ビジネスが拡大し、組織が大きくなり、ISOやプライバシーマークなどの公的認証を取得している企業に特に多いのがこのパターンです。

まずあなたに質問ですが、会社の理念や指針をいくつ覚えていますか？
よくて5つ。大抵は2つから3つぐらいだと思います。

覚えきれない理念や指針は、従業員にとってアレルギーにしかなりません。
そもそも、理念とは抽象的になりがちなものです。
ただでさえ取っ付きにくいものなのに、それが山ほど存在していると…

全ての理念や指針が軽んじられ、パフォーマンスにも悪影響を及ぼすのです。

本当に必要なものだけを周知し、理解してもらう。
まずはここにフォーカスすべきなのです。

よくある失敗事例：②理念と実業務との整合性が取れていない

2つ目の事例は、「理念と実業務がかい離している」と従業員に思われるケースです。

典型的なパターンは顧客やパートナーとのやり取りや社会貢献など、いわゆる「外部との関り方」について言ってることとやってることとが全然違うと思われること。
こうなると、従業員のモチベーションは一気に下がるものです。

対処法はシンプルで、言行一致するような理念を作ること。
言行不一致となるような理念なら、実態に合わせて即修正することです。

「格好の良さ」は、確かに第一印象を良くする上では重要です。
しかし、言行不一致だと思われた瞬間、凄まじい「お釣り」が返ってきます。
これに気付いていない（あるいは手を打てていない）経営者があまりにも多い。

美辞麗句で作られた理念より見てくれが悪くても、全く問題ありません。
それよりも言行一致でしっかり筋を通す姿勢を見せつけるべきです。

一貫した姿勢は従業員や顧客に信頼感を与え、組織の活性化に繋がるのです。

よくある失敗事例：③理念と評価との整合性が取れていない

3つ目の事例は「理念と評価との整合性が取れていないこと」。
組織運営上最も大切なものなのに、多くの組織で軽視されているパターンです。

何で読んだか忘れてしまったのですが、私の中で忘れられない言葉があります。
それは、「従業員が最も気にしているのは、社内における評価である」というものです。

確かに、従業員の大半は私たちのようにリスクを取ってまで起業するという考えはありません。彼らが望んでいるのは、組織に属しつつ自分の欲求を満たすことです。

そんな多くの従業員にとって、組織の評価は最大の関心事になります。
どんなに出来の悪い、組織に対して反抗的な従業員であっても、人事評価や昇給の話になると態度が変わるのが好例と言えるでしょう。

しかし多くの組織は評価基準を開示せず、従業員各人が次のステップに到達する為の具体的な道筋を教えていません。

従業員が自分の問題点と改善策を理解出来ないと、組織に対する疑念を抱きはじめます。

そして公正な評価がされていないと認識すると、一気にパフォーマンスは下がります。
これがどれだけ組織のマイナスになるか…言うまでもありませんよね。

対策は簡単で、企業理念に基づいた人事評価システムを作ることです。
企業理念を具体的な担当業務に落とし込み、企業理念を理解・実践すれば自分の評価が上がると従業員に認識させるのです。

従業員にとっては覚えることが1つで済み、明確な目標を立てることが出来ます。
明確かつ公正な評価制度を作ることが、従業員のモチベーションをアップし続ける唯一の方法なのです。

企業理念とは、従業員と取引先のために必要なものである

もしあなたが、自分の組織が上手く機能していないと思っているなら…
今まで見てきた失敗事例のいずれか、あるいは全てに当てはまっていると思うべきです。
今すぐ企業理念や社内の方針文書などを点検することを強くお勧めします。

従業員は、組織における自分の存在意義を認めて貰い、評価して欲しいのです。
それこそが彼らのモチベーションを高め、組織活性化の原動力となります。

企業理念は私たち起業家が必要とするものではありません。
従業員と外部（顧客及び提携先）のために必要なものなのです。

まずは企業理念を従業員が腹落ち出来る内容に修正し、定期的に落とし込んでみて下さい。
効果の高さにビックリするはずです。